じゅんじゅん

じゅんじゅん

@1650

ビットコインとかモナコインが好き。 monatrust (https://www.monatrust.com/) とかmonabless (https://monabless.monatrust.com/) とかいうサービスを開発しました。いまは普及活動に一生懸命です。

モナカードが BTC や LTC でトラストレスに買える未来

または、MONA で Counterparty や Dogeparty のアセットが買える未来。 つぶやき。ぽえむ。 Ⓜ️ 技術的なフィージビリティ・テストを通過させたわけではないのですが。 モナカードを MONA 以外の暗号資産で売買できる可能性があります。 Lightning Network がキーコンポーネントになるので、スマコン推し系のチェーンでは無理そうですが。 まあ、そういうチェーンに対する対応は、もなちぇんあるので。もんだいないもんだいない。 Ⓜ️ この技術って、日本の資金決済法には抵触しないのですよ。だから、後ろめたさを全く感じず、日本発祥のモナカードを日本の事業者が国境を超えて商売できる。 そして日本以外の事業者も、所属国の法規に従えるなら、商売できる。 Ⓜ️ モナパーティのエコシステムが圧倒的実装工数貧乏の現在にあって、いつ実現されるのかは、極めて不透明ですが。 技術的には不可能ではなさそうで、おそらく需要はあるでしょう。 クロスチェーンでトラストレスのトークンアセット売買プラットフォーム。 「開発されていない」はずで「ローカルで逆張りしたから失敗した」はずのモナコインのエコシステムから、グローバルで使えるものを提供できたなら、意外で面白いですよねー?、と。 ぽえむ。

モナコインと短期トレード

つぶやき。ぽえむ。 結論だけ先に書く。 「モナコインは、短期トレードには全く向かない資産になりつつある」 Ⓜ 板取引勢が言いそうな理由は、ここでは書かない。雲を描いたりフィボナッチな円を描いたりするのは才能溢れるアーティストに任せる。 先日、AskMona 管理人氏が国税庁に宛てる予定の文書が、一部界隈でちょっとした話題になった。 事前照会の趣旨は(国税庁に宛てるのだから当然)税制に関するものなのだが、その根拠として用いられたデータがある。 いっぽう、モナコインの保有者は、OP_RETURNという仕組みを用いることにより、不特定の者に対する事実上の支払を行うことなしに、純粋に任意の文字列をブロックチェーンに記録することが可能です。ブロックチェーン上の記録を調べますと、令和3年11月1日から令和3年11月1日までの間におきまして、すべての記録のうち60.4パーセントがOP_RETURNという仕組みを用いています。このため、モナコインは不特定の者に対する事実上の支払のためにのみ用いられているといったことはありません。 要するにモナコインのオンチェーンは、暗号資産 MONA の送金手段よりも、他の価値記録(モナパーティとか落書きとか)のために存在していると言って差し支えない状態になっている。 ここで、ビットコイナーでありながらモナコイナーも自認している田中氏の文章が思い出される。 <d

「懸念」という呪い

つぶやき。ポエム。TL;DR 「主語は小さく」が、つまらぬ炎上を防ぐ常道ではあるのですが。本稿では、あえて主語をボカします。なぜならば。ここで扱う「呪い」は、特定の誰かに罹っているのではないからです。日本全体に、薄ぼんやりと、強固に罹っています。 日本語話せるのに日本語読めない方々のために敢えて確認しておきますが、罹っているのは日本全体です。特定のコミュニティでもなく、ましてや特定の誰かでもありません。 無職業者BOTは暗号資産特化型の ASIC みたいな単機能 BOT です。しかし、なかのひとは、それなりに "日本初" なるものに関わってきました。片手の指の数をちょっと超える程度ですが。なので、この呪いが見えます。 Ⓜ さて、日本において、誰かが何か新しいこと…特に技術的な…を試みたとします。 ここで必ず掛かってくる声があります。暗号資産関連に限りません。恐ろしいほど全方位で、同様の場面が見られます。 他の類似サービスのことは知らんけど、運営者がしっかりと法的問題がないことを専門家なり規制官庁なりに相談するんだよ! …なにが問題なのか、分かりませんか? ならば、ご愁傷さま。あなたは「呪い」に罹っています。 Ⓜ 心配し懸念を表明するのは、常識的な大人の反応? そうですね。 ですが。知りも調べもしないで、技術者に技術以外の負荷を掛けて平然としているというのは、無責任なのですよ。大人のふりをした無責任。または大人(主語が大きい)ってものは無責任であるのが宿命、なのかもしれませんが。 新しいことを試すには、技術的な能力だけでは足りません。法規制やら商習慣やらに対処する能力が要ります。この全てを備えるのは、相応のコストが要ります。それを無邪気に要求していることに気づいていない。この態度は、イノベーションを阻害するのに十分です。 Ⓜ 一応確認しておきますが。「先駆者は、法規制なんて考える必要はない」なんて半グレみたいなことを主張するつもりは全くありません。モナパーティの開発運用に対し、どうすれば合法性の訴求ができるのかを悩んできた経緯は、過去何回か Spotlight で振り返りました。 ただし、それを無邪気無責任にふんわりと要求するのは、イノベーションにおいて阻害要因でしかありません。 ではどうすればよいか。無邪気や無責任を捨て、あと一歩の協力をする態度を示せばよい。 別に全面協力である必要はないでしょう。 繰り返しになりますが。技術主導の新しい何かが市場参入にあたって、大抵の場合、さらなる技術力は要りません。必要なのは、技術力以外

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