OP_CAT😺も不要!?ESDSA署名の長さを署名するランポート署名の提案

ビットコインの署名方式にはESDSA署名とSchnorr署名の二種類があり、pre-Taprootでは前者を、post-Taprootでは後者の方式を使いトランザクションを署名します。Schnorr署名はソフトフォークによって新たにビットコインコンセンサスに追加された新しい署名です。これらの署名にはそれぞれの特徴があり、Schnorr署名は署名の加算やバッチ検証ができます。ただし、どちらの署名も量子耐性を持っていません。 ランポート署名は量子耐性のある署名で、これまでもビットコイン界隈ではその活用方法が議論されてきました。しかし、ランポート署名を有効にするには、新しいOPコードの追加など、ソフトフォークが必要だと考えられていました。 今月Bitcoin-Devメーリングリストに、ソフトフォークなしでもランポート署名を使えるようにする提案がされました。 ランポート署名は、まず2k個のペアのランダム値を秘密鍵、そのハッシュ値を公開鍵として生成します。署名は、kビットのメッセージに対して、そのビットに対応する秘密鍵を選択します。検証は、公開鍵、メッセージ、署名を使い、署名(実際は秘密鍵)をハッシュしてメッセージのビット列に対応する公開鍵と等しいかを検証します。 今回提案されたランポート署名は、ESDSA署名の長さをランポート署名します。ESDSA署名の長さは可変で(変化する確率は1/256とかなり小さい)、OP_SIZEでこの値を取得します。この値が可変なのでOP_IFで条件分岐させるることができ、その分岐ごとにランポート署名の検証をさせます。以下はメーリスで提案された擬似コードの一部抜粋です。 PUSH ecdsaPubkey0 OP_CHECKSIG (ecdsaSig0) // Verify lamport signature on ecdsaSig0 PUSH x00, x01 if OP_SIZE (ecdsaSig0) == 59: if OP_HASH(y00) != x00: OP_RETURN else if OP_SIZE (ecdsaSig0) < 59: if OP_HASH(y01) != x01: OP_RETURN 正当なユーザーはランポート署名に使ったペアのどちらか一方の秘密鍵を公開するだけで済みます。上記の例で、ecdsaSig0のサイズが58バイトであれば、y01の秘密鍵を公開します。 一方、量子コンピュータのある世界で攻撃者はESDSA署名を偽造できたとしても、その長さが59バイトであれば、y00を公開しなければならず、この値は未知です。そのため、攻撃者は既知のy01を使うためにESDSA署名の長さを58バイトにする必要があり、署名サイズを調整(具体的にはTXハッシュを調整)するのに余分な計算量が必要となります。 ECDSA署名の長さが変化する確率が小さいので、膨大な署名を作る必要があり、実用的でないとされていますが、このトリックを使うことでコベナンツの導入を妨げているのはサイズ制限だけとされています。

暗号資産決済と貨幣発行自由論|米国の貨幣/国家制度におけるBitcoin・クリプトの採用

2年前にjoinした暗号資産決済のプロジェクトが、つい最近海外の取引所にトークンを上場するなど、クリプトスタートアップの中でも決済というけっこうニッチな市場で事業が着実に成長&2024年米国大統領選挙を前に暗号資産決済と貨幣発行自由論とか米国の貨幣/国家制度におけるBitcoin・クリプトの採用など、市場全体が大きく動きそうな感じですねー 個人的に2022年くらいにLightning Networkがアフリカの田舎で決済で使われている動画をTwitterで見て、貨幣の歴史とかブロックチェーンによる貨幣発行自由論の実現とかけっこうおもしろそーだな的な感じだったんですが、2024年米国大統領選挙を控えて、米国の貨幣/国家制度におけるBitcoin・クリプトの採用まで議論されるようになって、改めて米国の次の世代がどのような貨幣/国家制度を採用するかとか、気になっている次第です。 日本市場は平成金融史とか円の実力と日本企業の通貨戦略あたりにハマってて、あとは縄文時代以前あたりからのオカルト含んだ日本史のあーだこーだ言ってるところはちょっと張っていこうかなーという感じで、明治初期、戦後とかの土地強奪による資本家層の誕生から現在に至るまでとか、そもそもの建国(縄文、戦後など各フェーズ)的なところを踏まえた貨幣/国家制度の議論とかニーズあるかもなと あくまで現在の資本市場で経済成長が見込まれるフロンティア的な建て付けで米国におけるBitcoin・クリプトの採用は前向きになるだけで、貨幣/国家制度的な話にはすぐにはならないと想定されるのですが、米国の共和党/民主党の一部 + 2028年ごろからの「ミレニアル世代」「Z世代」の新世代による社会主義ブームと相まって、暗号資産決済をテーマに何がそうなってこうなる的なところ追っていくのはけっこう面白い気もするので、資本市場におけるクリプトスタートアップ領域で暗号資産の決済手段としての普及的なところとか含め、2024年米国大統領選挙銘柄として暗号資産決済のカテゴリーが話題になったらなーという。。。 下記、現在所属している暗号資産決済プロジェクトのかんたんなサマリーです! SVLエコシステムの現状と今後 下記の施策などを通じて、価格の安定性/上昇によるステーキングのメリットの創出を目指してきました。 https://medium.com/slash-project-publishing/introducing-svl-discount-pool-a-strategy-for-sustainable-token-unlock-7997186ec759 https://medium.com/slash-project-publishing/introducing-svl-alpha-base-your-gateway-to-svl-exclusive-opportunities-4ad48a09d056 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000036.000113938.html https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000033.000113938.html</a

AIと暗号資産の関係性

AIと暗号資産の関係性 AIと暗号資産、一見すると無関係に思えるこの2つの分野が、今、密接に結びつきつつあります。AIの急速な発展と暗号資産の普及が、金融業界に大きな変革をもたらそうとしているのです。本記事では、AIと暗号資産の関係性について解説し、これからの金融の在り方を展望します。 1. AIが暗号資産取引の効率化を促進 AIは、膨大なデータを高速で処理・分析する能力を持っています。この特性を活かし、暗号資産取引の効率化に役立てられています。AIアルゴリズムを用いることで、市場動向の予測、最適な売買タイミングの判断、リスク管理などを自動化できます。これにより、個人投資家でも専門的な知識がなくても、AIの支援を受けながら暗号資産取引に参加できるようになります。 >Q:AIと暗号資産の親和性について解説してください(AIさんに聞いてみた) 2. AIによる不正取引の検知と防止 暗号資産取引では、マネーロンダリングや不正送金など、犯罪に悪用されるリスクが懸念されています。AIを活用することで、こうした不正取引をリアルタイムで検知し、防止することが可能です。取引パターンの異常を察知したり、ユーザーの行動を分析したりすることで、AIは不正の芽を早期に摘み取ることができます。暗号資産取引の健全性を保つ上で、AIの果たす役割は大きいと言えるでしょう。 3. ブロックチェーン技術とAIの融合 暗号資産の基盤であるブロックチェーン技術は、分散型台帳によってデータの改ざん耐性を高めています。一方、AIはデータ解析に優れた性能を発揮します。この2つの技術を掛け合わせることで、セキュリティと利便性を兼ね備えた新しいシステムの構築が期待されます。例えば、ブロックチェーン上のスマートコントラクトにAIを組み込むことで、自動化された意思決定や取引の実行が可能になります。 >ブロックチェーン技術の基礎からビジネス活用まで!仕組みや事例を徹底解説(サクッと解説) 4. AIを活用した新しい金融サービスの登場 AIと暗号資産の融合は、これまでにない革新的な金融サービスを生み出す可能性を秘めています。例えば、AIが個人の資産状況や嗜好を分析し、最適な投資ポートフォリオを提案するサービスが登場するかもしれません。また、暗号資産を担保としたローンの審査にAIを活用することで、与信判断の精度向上と迅速化が図れます。AIがもたらす利便性と効率性は、暗号資産の世界に新風を吹き込むことでしょう。 >ビットコイン1億円いくと思う人?(AI日記) 5. 規制とイノベーションのバランス

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