ドローンを自由に飛ばせる未来は来るのか？
今回のテーマは・・・
「ドローン」
時々、Twitterでもドローンについて言及したりしてたのですが、実は本職で少し関わっています。ということで、日本でドローンを飛ばすにあたってのルールなどを紹介していきます。
Q.ドローンは誰でも飛ばせるのか？
A.車は免許がないと運転できませんが（私は免許を持っているが運転できません）、ドローンの操縦には免許は必要ありません。老若男女どなたでも操縦してもらえます。（一応、メーカーごとに年齢制限はあります。危ないので）
Q.ドローンはどこでも飛ばしていいのか？
A.答えは残念ながら、NOです。200g以上のドローンは航空法の対象にあたるので、飛行場所には制限があります。さすがに東京や大阪のど真ん中で飛ばしたらヤバイですし、あと事件にもなった首相官邸とか皇居周辺は禁止です。
具体的な飛行禁止空域（下図参照）
A：空港周辺
B：人口集中地区（国勢調査に基づく）
C：150m以上の空域
なんだよ、結局全然飛ばせないじゃないかよ！と思った方は、次のマップで確認してみてください。何にも色がついてない場所が、「飛行可能空域」です。
地形図、写真、標高、地形分類、災害情報など、国土地理院が捉えた日本の国土の様子を発信するウェブ地図です。地形図や写真の3D表示も可能です。厳密には、もっと色々な制限があるのですがザックリこのくらい理解しておけば、ドローンの自由度に気付いて頂けるかと思います。
ん～どうしても街中で空撮したいな～という方は、国土交通省航空局に申請をして許可が下りれば、前述の禁止空域でも撮影することができます。空撮カメラマン（ドローンパイロット）は、この許可を持っていないと仕事になりません。つまり、操縦技術や知識をしっかり持っていれば、許可が下りて比較的自由にドローンを飛行させることができます。裏を返せば、操縦技術や知識が乏しい人は危険だからお断りというスタンスです。
では、どうやってドローンの操縦技術や知識を証明すればいいのか。
ここで、民間の資格の出番です。
国家資格としての免許はありませんが、民間の団体が発行する資格は多々あります。一部の資格が、国土交通省によって部分的に認められているので、その資格を持っている方には許可が下りやすいというシステムです。2022年頃には、国の免許制度が始まるそうです。
そして、私は仕事で必要になったので、JUIDA(日本UAS産業振興協議会)が発行する「操縦技能証明証・安全運航管理者証明証」と、ドローンメーカー世界最大手DJIが発行する「DJIスペシャリスト」の資格をとりました。
（取得したのは約3年前なので、画像の資格は期限切れています。ちゃんと更新済みの新しい資格証は持っています。なお、DJIの方は更新しませんでした。）
最後に。
Q.ドローンを自由に飛ばせる未来は来るのか？
ドローンに関わって、もう4年ぐらい経つのですが、やっと法整備の目処がついた段階です。通常飛行での法整備にこれだけの時間を費やしたので、ドローン宅配などの近未来的なドローンの使用にはまだまだ時間はかかると思います。それまでにドローン産業がどこまで成長できるか楽しみです。
