ビットコインの誕生から将来

幼少期

ビットコインは2009年1月3日にサトシ・ナカモトという匿名の人物（または団体）により

金融機関を介さない個人間のオンライン決済手段となる電子マネー

を目的として発明されました(Bitcoinのホワイトペーパー冒頭より抜粋・意訳)。2007年のサブプライムローン問題からリーマン・ブラザーズの破綻、世界金融危機の発生後、翌年にビットコインが世に送り出されたのは偶然とは言い難いでしょう。ビットコインが開発された当初はサトシとその開発者達のみでビットコインの発掘や送金が行われていました。2009年の10月にNew Liberty Standardという団体により1BTC=¥0.07円と初めて価格が提示されました（これはビットコインを発掘するのに必要な電気消費料を基に算出）。2010年5月にはピザ2枚(約25ドル)に対して10,000BTCで購入され、これが世界で初のビットコイン決済となっています。ビットコインでピザの購入と言うのがさすがアメリカと言う感じです。

その後、徐々にビットコインがメディアなどで取り上げられ知名度が広がっていきます。2011年のMt.Goxのハッキング事件により日本では、ビットコインは怪しい、危ないというレッテルが貼られました。2013年にはビットコイン決済ができるサイト「シルクロード」が違法取引（違法薬物など）を行っていたとしてサイトが閉鎖されました。

ビットコイン分裂

2017年8月にビットコインが分裂し、ビットコインとビットコインキャッシュの2系統ができました。この分裂はビットコインのスケーラビリティ問題が起因で発生しました。ビットコインは、10分に1回、送金データを収集しそれをブロックの中に格納、ロックします（詳しい説明は「続きを読む」に記載しました）。ここで問題なのが、このブロックに格納できる送金データが1Mバイトと決まっており、7件/秒(10分に4,200件)しか処理できなのです。VisaやMasterCardの処理性能45,000件/秒と比べると圧倒的に少ないのが分かると思います。この問題を解決しようとしてブロックサイズを8Mバイトに引き上げたのがビットコインキャッシュであり、ビットコイン分裂の結果です。

成長期

ビットコイン分裂後も、ビットコイン先物やオプション取引などビットコインを金融商品として扱う会社が誕生し、価格が一時200万円を突破しました。日本ではビックカメラがビットコイン決済を開始するなど、日本でも浸透してきたのではないでしょか。ただし、ビットコイン支払いは、ユーザがビットコインの送金手数料を負担する必要があり（Visaなどは扱い店舗が負担）、また仮に世界中の店舗がビットコイン決済を開始し人々がビットコインを使い出すと、手数料が高騰し10分経っても自分が送金したコインが決済確定されないという問題が発生するのは明らかです。この問題を解決すると期待され、世界中の開発者が注力を注いでいるのがライトニングネットワークという技術です。この技術を使えば、送金手数料は1円以下で決済処理も制限が殆どないとされています。2018年4月時点でライトニングネットワークは実装済みでBlockstreamで商品の購入ができます（まだテスト・実験段階ではあります）。

将来

では今後ビットコインはどうなっていくのでしょうか？もしビットコイン価格が安定すれば、ジンバブエやベネズエラなどの金融破綻国の国民はビットコインを持ち出すでしょう。日本円は他国に比べて安定しているのでビットコインを通貨として扱う必要性は今のところありません。しかし、今後日本も多国籍国家になるについれて、ビットコインの活用が盛んになるでしょう。アメリカやヨーロッパなど資産形成として投資が盛んな国はポートフォリオにビットコインが含まれたり、リスク分散先としてビットコインが人気になるでしょう。日本に関しては、投資信託の一部にリスク分散としてビットコインが入ってくるかもしれません。また、ビットコイン決済が可能な店舗が増え、コーヒー一杯をビットコインで購入できるようになるでしょう。もしビットコインが世界共通通貨になれば海外旅行や出張に行く時に外貨交換する必要がなくなります。ビットコインはまだまだ成長段階で、ビットコイン技術の適用や応用も今後どんどん加速していくでしょう。