【シンクタンク・レポート】ビットコインは、アジア某国により無価値にされる！
この王たちの時代に、天の神は決して滅ぼされることのない、王国を建てます。その王国は他のどんな民にも渡されません。これらの王国をすべて打ち砕いて終わらせ、その王国だけが永遠に存続します」
ダニエル書2:44
この物語を、サトシ・ナカモトに捧ぐ、、、
ビットコインの価値の源泉とは？
レポートによると、「ビットコインの価値の源泉は、ゴールド同様、世界中にたったの2100万枚しか存在しない希少性がメイン」であり、「記録の改ざんやハッキングが不可能な特徴に目をつけたアジア某国の富裕層が、資産保全や資産移転のため買い占めたことにより、価格の高騰が起こった」としている。
また最近、世界のありとあらゆる課題の解決策として有望視されている「ブロックチェーン技術」が、ビットコインにも使用されていることから、混同した個人投資家達の期待に答える形で、2017年末には一時200万円を越えるバブルを産み出した。
現時点において価格は下落を続けているものの、そのポテンシャルについては、既存金融も無視できない存在になりつつある。
我が国でも、法整備こそ進んでいないものの、ビットコイン投資信託の発売、フィデリティや退職金ファンド、年金運用機関によるビットコインに連動した資産運用も始まるなど、アセットとしての基盤を築きつつあるというのが大方のアナリスト達の見立てである。
各国政府も、法整備に意欲を見せつつあり、特に先日のアジア某国の国家首席による、ブロックチェーンを国家戦略として推し進めるとの宣言により、その期待値は高まる一方である。
だがしかしである。
表舞台でのポジティブなニュースとは裏腹に、実はとんでもない計画が、秘密裏に進められているという情報が飛び込んできた。
ビットコインを無価値化するシナリオ
「非中央集権をうたい、主権者がいないことも、ビットコインの価値を高める要因としてあげられているが、ここが世間に誤解されている」と、レポートは訴える。
某アジアの大国(周辺国含む)は、マイニングプールの独占を目論んでいる。ビットコインの発掘とセキュリティを一手に担っているマイニングプールを独占、支配下におくことで、ビットコインの価格を巧みに操作し、デリバティブ取引なども巧みに用いながら、精力的に外貨獲得を行っているというのである。
その一方で、我がステイツは手をこまねいていたかというと、一国による価格操作を阻むべく、対抗策を実行に移していた。そう、◯ザーの発行である。
既存金融を隠れ蓑にして、直接手を下すことなく、C国によるビットコインの価格操作に対抗していたわけである。
大国同士の思惑と欲望とがぶつかりあい、火花を散らし、今まさに、経済戦争へとなだれ込む気配すら漂い始めたとき、あるテクノロジーをめぐり、ついに戦いの火ぶたが切って落とされたのである、、、
テクノロジーをめぐる争い
C国の、5Gテクノロジーの覇権を握ろうとする猛烈なアプローチに対して、国際社会における支配的な地位を失うことに恐れを抱いた我が国は、まず経済制裁をちらつかせた。
しかし、一歩も引かない姿勢を見せたC国に対し、しびれを切らした商務省は、〇ァーウェイに対して禁輸措置をつきつけた。
これまでであれば妥協を強いられるはずのC国だったが、国家主席も自身の政治基盤が磐石とは言いがたい状況にあり、国民や党内部の手前、簡単に膝を屈するわけにはいかない状況であった。ついには、対抗措置としての関税の検討に入ると公言するに至った。
とうとう、しびれを切らした政権中枢は、最終手段に出ることにした。諜報機関を使った陽動作戦を実行に移すことにしたのである。作戦コードは「デモクラシー」。陣頭指揮を執るのは、ベトナム戦争の英雄「クレイ◯・ライト」その人である。
まず彼は、少数精鋭の部隊を率い、HK入りした。そこで、大衆受けしそうな女性工作員に身分を偽らせ、リーダーに据えた。
C国から突きつけられた逃亡犯条例改正に合わせて、市民の不満が抑えられなくなりそうな状況下、SNSを巧みに使って市民を煽動し、反政府デモへと誘導したのである。
この作戦は、C国にとてつもないダメージを与えることに成功した。
無抵抗の市民に対する警察の暴力が、諸外国で大きく報道されたことにより、対外的には、国際世論の厳しい追及を受け、足元では、私有地の接収など、強引な施政に対する国民の不満がいつ、何をきっかけに爆発してもおかしくない、非常に危険な状況に陥りつつあった。客観的に見て、C国はかなり追いつめられているように見えた。
ここまではシナリオ通りに事が進んでいたと、レポートは記している、、、。
終わりの始まり
表立っての支援ができないノースに対して、特務部隊の派遣によるサイバー支援が功を奏し、仮想通貨のハッキングによる外貨獲得もその目的を果たしつつある。
この時期を逃すべきではない、、、国家首席はなりふり構わず、窮余の策に打って出た。
ブロックチェーンを国策として、国家総出でやるからね❗と宣言。
同時に、ビットコインに関わるあらゆる取引、海外送金、仮想通貨による融資(ICO.IEO)が違法に当たるとして、厳罰の適用を発表。
国内の取引所も全数強制廃業とし(海外に拠点があっても、人民を対象とした取引所も同様)、事実上のビットコイン掃討作戦に入ったことを内外にアッピールしたのである。
大手メディアを使った、ネガティブキャンペーンも実施。国営企業による量子コンピュータ開発成功のフェイクニュースを流し、ビットコインを引き出すための鍵の解析に成功したと大々的に報じさせたのである。
同時に、マイニングプールの経営者に、資産保全を認める代わりに、ビットコインキャッシュのマイニングを強制した。
一方では、コア開発者たちの弱みを握ることで、ビットコインのハードフォーク乱発を始めとして、ライトニングネットワークの改良放棄、仕様の改悪などを次々と実行に移したのである。
とどめは、来年の5月に予定されているビットコインの半減期に照準を合わせ、スキャマー達を使って大々的なスキャムを実行。
インフルエンサーやSNSを通じて、半減期に向けたビットコイン価格のパンプ&ダンプを行った。
乱高下するビットコインに翻弄される養分たち。
下落に歯止めがかからなくなり、ついにはセリクラが発生。
さらにスキャマーたちの行為が大きく報道されることによって、世間のイメージは「ビットコインは詐欺」とのイメージを定着させることに成功した。
なお、今回の一連の作戦の指揮をとったのは、国家首席の右腕、党内部では「影の宰相」と恐れられた「藩玄黄」であった。
ここまで読みすすめてきたレポートだが、その先のページが何者かに破り取られている、、、。
誰が何の目的で、ページを持ち去ったのか？そして、そこに記された驚愕の結末とは果たして、、、。
失われたはずのレポートが、、、
やがて恐れていたことが現実となった。後世の歴史家に「ハイパーリセッション」と名づけられることになる、大不況が発生したのである。
おりしも、個人消費が落ち込みつつあった我が国では、まず、ビットコインを大量に保有していた投資家が一文無しとなった。
増加の一途をたどっていた「FIRE」と呼ばれるアーリーリタイア層も、その大半は資産をビットコインに換えていたため、まともな生活ができない状態に。
退職金ファンドや年金機構、大手金融機関が運用していたクリプトアセットも価値を失い、不良債権と化していった。
個人消費の落ち込みにまったく歯止めがかからず、NASDAQ、ダウは連日最安値を更新。ドルも下落の一途をたどり、経済は壊滅的なダメージを負い、貿易赤字は雪だるま式に膨れ上がっていった。
ここに弱り目に祟り目と言わんばかりの出来事が襲う。EUで、GAFAに対する法人税課税法案が可決。今までのように税逃れをすることが困難になったのである。
個人消費の落ち込みと、税収が大きく減少したことのWショックにより、ついに政府はデフォルトを余儀なくされた。街には大量の失業者があふれ、各地で大統領に対するデモが同時多発的に発生。
これが後の世にいう「ブラックフライデー（Bitcoin is scam）」である。
信じるか信じないかはあなた次第です❗
と言うのは私の妄想であり、現実に存在する国家、団体、人物とはなんの関係もございません。
個人のポエムから作成したフィクションですので、◯国当局の方やC〇Aの方達、どうかお許し下さい🙇
というのも嘘で、無価値となったビットコインをめぐる闘いはまだ終わっていなかった。新冷戦で身動きが取れない両国に対して、EUの雄、ゲルマン帝国がついに参戦！
サトシ・ナカモトの遺志を継ぐもの達が、今、立ち上がろうとしていた、、、そしてついにサトシナカモトの正体が判明する⁉️
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総額が１BTCに到達したら、次回作「イ〇サリアムは、サグラダフ〇ミリアの夢を見るか？」を発表します🎵（嘘です(笑)）
