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仮想通貨Yearn/YFIのここがすごい!

DeFiプロダクトのYearn、そして仮想通貨のYFIは、世間一般には全く知られていないプロダクトだと思います。仮想通貨民の間でも「BTC価格を抜いたことで話題になった、いっぱいあるYF系トークンの一つ」というくらいのイメージしかない人が多いのではないでしょうか。 しかし、Yearnは、個人的には2014年に仮想通貨を始めて以来、久しぶりに今後が楽しみなプロジェクトです。 本記事では、Yearn/YFIのココがすごいと感じた点について、軽いノリで書きたいと思います。   <Yearnのココがすごい>   1.DeFi界の「食べログ」ですごい  いきなり「食べログ」って何?と思われるかもしれませんので、Yearnとはどんなプロダクトかを簡単に解説します。  Yearnの代表的な機能は、仮想通貨を預けるだけで、最高(と思われる)の利回りで自動的に運用してくれることです。  最初に生み出された製品が「Earn」です。これはレンディングの最適化を図るものです。ユーザーがステーブルコインをYearnに預けると、ユーザーはyTokenを受け取ります。例えば、DAIを預けると、プロトコルは同数のyDAIを発行します。預けられたDAIはプールされ、Aave、dYdX、Compoundの3つのレンディングプロトコルの中から最も良い利回り先へ自動で移動されます(なお、Earnにデポジットされた資金はCurveのypoolの流動性供給の原資ともなり、収益を最大化させます)。ユーザーが資金を引き出す場合、最初に預けたDAIに加えて、yDAIをバーンすることでレンディングで得られた利息分を受け取る、という流れです。  Earnでは、他のトークンに交換した方が利率が高くなる場合であっても、トークンの売買(swap)を行わないのが特徴です(例えばUSDTよりUSDCの方がレンディング利率が高くても、預けられたUSDTをUSDCに替えたりしない)。このため、USDTで預けた資金は、利息も含めて必ずUSDTで戻ってきます。当初は、レンディングも非常に単純だったので、こうしたやり方でワークしてきました。  しかし、2020年6月のCompoundのCOMP配布を皮切りに、DeFiを巡る状況は一変しました。YAM、CREAM、SUSHI、Buger、UNI・・・。目まぐるしく高利回りのプロダクトが量産され、レンディングや流動性供給で生み出される利息計算は非常に複雑になりました。そして、新しい製品が出るたび、ユーザーは資金移動の判断に迫られる。さらに年利は1日で大変動する。ユーザーは気が休まらない。DeFiユーザーの中でも、そろそろ疲れたな、と思っている方もいるのではないでしょうか(私です)。  Yearnは、こうした状況を改善し得るも

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各仮想通貨のファンダは価格にどのように反応したのか(Defi等15銘柄の分析)

1.本記事の概要  2020年の6月下旬以降、特にDeFi銘柄を中心として仮想通貨が高騰傾向にあります。  これらの価格高騰は、各通貨の運営陣が公式に発表する重要なニュース(例:新プロダクトのローンチ、Binanceへの上場、企業とのパートナーシップ)に特に強く反応しているように見えます。  運営陣の発表は、Twitterなどで誰でも簡単に見ることができ、また、公式発表後の価格の動きを検証することが可能です。このため、重要なイベントを定義した上で、それらのイベントに各仮想通貨の価格がどのように反応しているかを調べれば、今後、他通貨で同様のイベントがあった時の対応の参考となるかもしれません。  そこで、上位100の仮想通貨のうち、直近2か月で大きなイベントがあった15銘柄について、そのイベント後の1週間の価格変動を調査し、その傾向を分析します。  先に、本記事の結果のまとめです。   ・今回対象となった銘柄は、イベント発表後に平均して1週間で約30%以上価格が上昇している   ・イベント発表後、価格上昇には時間差があり、特に4日後に価格が大きく反応している。   ・プロダクトのローンチ、取引所の上場、パートナーシップの発表は、Twitterの公式アカウントなどで簡単に捕捉できるため、(現在のバブル傾向が続いている限りは、)今回の結果は他の銘柄にも応用できる可能性がある。  以下は上記の結論をどのように導出したのか、分析に関する詳細です。 2.イベントの定義  以下の3つのイベントを、価格上昇に関連の深い重要イベントと定義する。  (1)プロダクトのローンチ等     ここでは、新プロダクトの発表、ロードマップの更新、新たなRewardプログラムのアナウンスを対象とする。  (2)有力取引所への上場     ここでは、特に価格上昇への影響が強いと考えられるBinance及びCoinbaseへの上場の発表を対象とする。  (3)企業提携     ここでは、企業との契約・パートナーシップに関する運営側(又は相手企業)の発表を対象とする。 3.対象銘柄  上位100の仮想通貨から、6月下旬以降に上記のイベントがあった銘柄を抽出する。抽出した仮想通貨は次の15銘柄  Chainlink、Stellar、Tron、Neo、Aave、Maker、Synthetic、Compound、Waves、Band、Augur、Ocean、Kava、Balancer、Bancor <

各仮想通貨のファンダは価格にどのように反応したのか(Defi等15銘柄の分析)
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